今回選ばれたトップ40人の資産を合計すると約9兆6400億円でしたが、昨年の調査よりも減ったということです(昨年は10兆8000憶円)。今年のトップ40リストに入るには少なくとも740憶円の資産が必要という結果でした。
任天堂の山内溥相談役は約10パーセントを保有する任天堂株式が一年間で約倍になるなどの要因で大きく順位を伸ばし、14位から3位になりました。
トップの森章氏は16年ぶりの土地価格上昇などの恩恵ではじめてトップとなりました。不祥事の相次いだ消費者金融関連は大きく順位を落としました。一度は世界ランクでもトップを取った西武グループの堤義明氏はリストから名前を消しました。
