オンラインでの遊びがゲームの売上を下げているから有料化しよう、という提案です。
Wedbush Morgan証券のアナリストであるMichael Pachter氏は、2010年6月の売り上げが前年比-15％と落ち込んだことに関して興味深い理論を展開しています。
氏は売上低下の原因が「Xbox LIVEやPlayStation Networkでの無料のオンラインマルチプレイ」にあると語っています。
オンラインマルチプレイの人口はかなり多いようで、氏によれば総人口は述べ2600万人にも及ぶようです。
「我々は『コール オブ デューティ モダン・ウォーフェア 2』では1200万人のプレイヤーが一週間に10時間をオンラインでのマルチプレイに費やしていると試算します。また、『Halo3』は600万人、EA Sportsレーベルのゲームは300万人のマルチプレイ人口がおり、『バトルフィールド』シリーズや『Red Dead Redemption』『Left 4 Dead』『グランド・セフト・オート』シリーズは合わせて500万人がマルチプレイを楽しんでいると見積もっています」
マルチプレイに時間が使われるため新しいゲームの売れ行きが良くないのだ、というのが氏の主張。これは「継続的な問題」であり、Activisionは業界全体のためにオンラインマルチプレイを有料にする義務がある、という説を展開しています。
有料にする方法としては月額やトーナメント参加費の徴収など様々な方法があるが、MMORPG『World of Warcraft』の月額モデルが適用されるのではないか、と氏は予想しています。
先日ActivisionのCEOであるBobby Kotick氏は「Xbox LIVEユーザーの60％が我が社の『コール オブ デューティ』で遊ぶために加入していると聞くが、我々はその金の流れに全く関与していない」と現行のオンラインマルチプレイ無料モデルに不満を提示したばかり。
今後は有料化の動きが加速しそうですが、パッケージの価格はどうなるのか、支払いをどうするのかなど解決すべき問題も多いようです。
《水口真》
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