MM総研は、各社が多機能な新型スマートフォンを投入、需要が急増していることからスマートフォン市場の予測を上方修正した。
同社は2010年8月31日に2015年度までのスマートフォン市場予測を発表していた。
おサイフケータイやワンセグといった国内独自サービスに対応した「Android OS」を搭載したスマートフォンへの関心が予想以上であり、キャリアやメーカーによるスマートフォンへの取り組みが本格化していること、2011年度に登場が見込まれるLTE対応スマートフォンによる新たな付加価値の創出に大きな期待が持てることなどから、市場予測を上方修正した。
2010年度のスマートフォン出荷台数は当初440万台としていたが675万台に拡大する見通し。前年度の約2.9倍となり、総出荷台数の18.1％と2割近くを占める見込み。
今後もスマートフォン出荷台数は予想以上に伸びる見通しで2011年度に1545万台、2012年度に1925万台となって総出荷台数半分がスマートフォンになると予測。2013年度に2120万台、2014年度に2245万台、2015年度には2410万台となり、出荷全体の63.1％をスマートフォンが占めるとしている。
各年度末のスマートフォン契約数は2010年度が895万件で、2011年度が2185万件、2012年度が3500万件、2013年度が4505万件、2014年度が5315万件、2015年度には6035万件とした。2015年度には、全体に占めるスマートフォン契約比率が51.0％と全体の半分を超える見込み。
《編集部@レスポンス》
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