調査会社NPDのリサーチによると、2012年に米国ユーザーがビデオゲームへ支出した額は約148億ドル、昨年度の約163億ドルから9％の下げとなりました。
これは2013年2月6日時点の日本円対米ドル為替レート(1USD=94.90JPY)で換算するとおよそ1兆3,896億円。参考値として、エンターブレイン調べによる2011年度日本国内ゲーム市場規模は4425.2億円。
※「市場規模」の定義など調査基準や尺度について必ずしも同一でないと考えられる点にご注意ください
内訳は、コンシューマ機とPCゲームをあわせた物理メディア販売が70.9億ドルで昨年比21％減。一方のデジタル配信は59.2億ドルと昨年比16％増となっています。どちらもおおむねイメージ通りの変動といったところでしょうか。また、中古市場と日本ではあまり馴染みのないゲームレンタル市場の合計は17.9億ドル。
NPDアナリストLiam Callahan氏は「2012年は全体的に支出先が発散する傾向にあった」とし、「新品の物理メディアのゲームを除く他の全ての販売形態についていえば、2012年の米国ゲーム市場は、新品の物理メディアのゲーム単独の総支出と比較して2倍程度の規模だった」と述べています。解釈の難しい内容ですが、デジタル配信の隆盛を指摘していることは間違いないでしょう。また、”新品”物理メディア(new physical games)と表現していることから、前年度からの在庫や中古市場も織り込んだ発言ととれなくもありません。
情報元USA TODAYは、米国ゲーマー人口が2011年度から5％減少しているものの、2億人程度の規模であり、3人に2人はゲームをプレイしているとして締めています。ただでさえ世界的に銃乱射事件が散発的に発生するなか、サンディフック小学校銃乱射事件以降、銃規制、ひいてはゲーム規制論が勃興しています。ゲーム内における暴力的描写の是非はさておくとして、今後の情勢が米国および世界のゲーム市場やゲーム人口にどう影響を与えるのか、ひとまず静観したいところです。
《Gokubuto.S》
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