岩田社長は、新興国用ゲーム機について「（ＷｉｉＵでもなく３ＤＳでもなく）名前も違う。これまでとまったく異なるアプローチになる」と述べた。だた「ハード・ソフト一体型で、われわれは強みを引き出しやすいので、そこにはこだわりを持っている」とも指摘した。
ロイター通信「インタビュー：任天堂、来年にも新興国用ゲーム機を投入」(2014/5/8 15:40)
新しいゲーム機は、150-300ドルのハードと、30-60ドルのソフトを販売するビジネスモデルですが、そのまま現地化するものではなく、「ミドルクラスのマジョリティに手が届くもの」を投入する方針。自由貿易試験区でゲーム機が解禁された中国も視野に入れたものと見られますが、インタビューでは中国市場の難しさも指摘しています。任天堂は合弁企業の神遊科技を通じて現地でゲーム機を展開してきましたが、現在までに大きな成果を上げているとは言えません。
ここ数日、任天堂がE3で新しいゲーム機を公開するという噂が浮上していますが、この新興国向けのゲーム機を指したものであった可能性もあります。大手ゲームメディアIGNのPeer Schneider副社長は「彼らは間違いなく新ハードウェアを今年公開するだろう」とコメントしていました。
新興国市場はゲーム産業にとっても有望視されており、南米やアジア地域ではソニー・コンピューターエンタテインメントが先行。中国でもマイクロソフトがXbox Oneを9月に投入することを明らかにしていますが、これらはいずれも先進国でのビジネスモデルを直輸入するもの。任天堂の新しいアプローチがどのように展開されるのか注目されます。
