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カプコン、平成27年3月期第1四半期決算を発表 ― タイトル不足で、純利益7.5%減の7億6500万円に

カプコンは、平成27年3月期第1四半期決算を発表しました。

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カプコン平成27年3月期第1四半期決算スクリーンショット
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カプコンは、平成27年3月期第1四半期決算を発表しました。

売上高95億7500万円(前年同期比 45.1%減)、営業利益12億6800万円(前年同期比 75.3%増)、経常利益12億2300万円(前年同期比 6.3%増)、純利益7億6500万円(前年同期比 7.5%減)となりました。

カプコンは、モバイルコンテンツ部門等の売上原価の低減や販売費、および一般管理費の抑制に努めるなど、収益改善策を推し進めてきたとのことです。また、イタリアの二輪メーカー「ドゥカティジャパン」がモンスターハンターをイメージした大型二輪車の発売を発表したほか、ユニクロがTシャツを発売するなど、ワンコンテンツ・マルチユース展開を推進してきました。

デジタルコンテンツ事業は、ニンテンドー3DS『逆転裁判123 成歩堂セレクション』が底堅い売行きを示し、前期にミリオンセラーを達成したXbox One『デッドライジング3』も堅調に推移。しかし、目玉タイトル不在の商戦を余儀なくされたとのことです。また、パソコン、Xbox 360、プレイステーション3、Wii Uのオンラインゲーム『モンスターハンター フロンティアGG』は健闘、モバイルコンテンツ『モンスターハンターポータブル2nd G for iOS』が順調に展開したほか、採算性も改善しましたが、当該期間のラインナップは有力ソフトが不足。小型タイトルやリピート販売が大半を占めたため、軟調に推移しました。この結果、売上高は55億600万円(前年同期比55.8%減)と減収になりましたが、営業利益がコスト削減などにより11億3100万円(前年同期比167.6%増)となっています。

アミューズメント施設事業においては、集客イベントの開催や多様な顧客に対応したゲーム機の設置など、地域密着型の施設を展開。しかし、既存店の伸び悩みに加え、消費増税の影響などもあり、弱含みに推移しました。当該期間の出退店はなかったため、施設数は前期末と同じく33店舗となっています。
《さかまきうさろーる》
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