任天堂、業績不振の要因は?　欧米市場での苦戦が赤字を拡大

任天堂が17日、大幅に業績予想を下方修正し、売上高5900億円(期初の予想 9200億円)、営業損失350億円(同営業利益1000億円)、経常利益50億円(同 900億円)、純損失250億円(同純利益550億円)となると発表。岩田聡社長が掲げていた「営業利益1000億円」というコミットメントは未達という結果となりそうです。

売上高は9200億円の予想に対して、5900億円ですから、達成率は65%。国内市場ではニンテンドー3DSの普及が進み、ソフトでは『ポケットモンスター X・Y』や『モンスターハンター4』が大ヒット。Wii Uも動きは鈍いものの年末には『スーパーマリオ3Dワールド』がようやくヒットし、箸にも棒にもかからないという状況では無くなりつつあります。日本に住んでいる身からすると、こんなに悪い数字は実感が湧きませんが、不振の理由の大半は海外市場で説明できそうです。

16日に発表された米国のNPD Groupが発表した12月のゲーム市場データを見ると最も強いクリスマス商戦にも関わらずゲームタイトルはトップ10に一つも入りませんでした。対して2012年は1タイトル、2013年も2タイトルがトップ10に入っていました。

円安に振れていることから、海外市場では価格競争力が増しており、任天堂は積極的な値下げ策を打ってきました。Wii Uは9月に値下げしただけでなく、年末年始には大手流通が独自施策として「マリオの同梱版を購入で25ドルのギフトカードプレゼント」(Target)、「スカイランダーズ同梱で値段据え置き」(トイザらス)、「ベーシックセットを20ドル引き」(BestBuy)、「ゼルダ同梱版を30ドル引き」(Kマート)といったかなりの値引きを実施していました。これらの原資は当然、任天堂が負担していたはずです。発売されたばかりのPS4やXbox Oneに対して値段で勝負し、ハードを伸ばして、ソフトも伸ばすという戦略だったように感じますが、新ハードの予想外の売れ行きに割りを食った形のようです。

岩田氏も「値下げをして臨んだ欧米地域での年末商戦期の販売実績が大きく想定を下回り、ハード、ソフト共に販売数は、想定していた水準を大幅に下回る結果となりました」という風に振り返っています。任天堂の売上は約7割が日本国外であり、欧米市場での回復が業績の鍵となります。

Wii Uは他の次世代機が登場するまでにリードを広げて優位に勝負を運ぶことが基本戦略だったはずですが、結果として現在までに大きなヒット作を生み出すことはできませんでした。何よりも求められるのはヒット作で、任天堂も「継続した開発体制の強化や、常に行っている新たな研究開発を踏まえて予想を見直し、増額した」として期初予想より150億円を増額し、研究開発にはより力を注ぐとしています。

3DSは昨年の『ポケットモンスター X・Y』のような超大ヒット作は滅多にないでしょうが、盤石な日本市場と、北米市場でも1100万台に到達しており、引き続き堅調な動きが期待できそうです。暫くは、3DSで稼ぎながら、Wii Uの復活を期するタイトルの登場に期待していくという展開になりそうです。

《土本学》